ITコンサルタントコラム

小規模企業はIT投資とどう向き合うべきか

2022年03月15日 (火)

著者：関根真悟

先日、従業員数が5名〜15名ほどの小規模な企業3社の経営診断を行う機会がありました。どの企業も営業利益が赤字もしくは赤字に近い状況で、利益が確保できる体制の構築が喫緊の課題でした。もう一つ各社で共通していたことは、ほとんどITへの投資やITの活用がなされていないことでした。話を伺ってみる...

電子帳簿保存法改正への対応猶予期間に何をすべきか

2022年02月02日 (水)

著者：田中直

コラムカテゴリー：情報戦略/業務改革, 業界動向

[embed_supervision order="writer" author="tanaka_tadashi"] 本年1月より電子帳簿保存法改正が施行されましたが、施行直前の昨年末に一部の改正内容への対応については猶予期間を設けることが公表されました。猶予措置について、公式文書としては財務省ホ...

頭が痛い！DX時代のデータ移行

2022年01月05日 (水)

著者：野口浩之

コラムカテゴリー：DX（デジタル・トランスフォーメーション）, ITコンサルティング, 情報戦略/業務改革, 技術, 業界動向

DX（デジタル・トランスフォーメーション）という言葉を誰でも知っている世の中になり、早くも数年経ちました。 DX が本来意味するところの「変革」「トランスフォーメーション」まで実現ができているケースばかりではないものの、世の中のデジタル化は随分と進みましたし、今時点も過去にはないスピードで進んでい...

不便益とは？ビジネスを成功させる意外なヒント

2021年12月22日 (水)

著者：宿谷大志

コラムカテゴリー：情報戦略/業務改革, 用語解説

不便益とはビジネスの常識を超えた発想方法です。あえて不便さを残すことが顧客体験を向上させたり、ブランドイメージを強化したりすることがあります。本記事では不便益がもたらす効果や具体的な導入事例、成功の秘訣などを解説します。ビジネスの成長に繋がる新たな視点を得たい方必見です。

プロジェクトの成功率を上げる効果的な要件定義書のレビュー方法

2021年11月08日 (月)

著者：久保田一樹

コラムカテゴリー：プロジェクトマネジメント

2018年の日経コンピュータの「ITプロジェクト実態調査 2018」によると、システム開発プロジェクトの成功率は52.8%です。システム開発のコストを考えると、決して楽観できる割合ではありません。同調査では成功の定義を、スケジュール・コスト・満足度の3条件を満たすプロジェクトとしていて、各条...

テレワークで生じるコミュニケーションの問題点と対策

2021年09月13日 (月)

著者：高橋和大

コラムカテゴリー：ITコンサルティング, 業界動向

テレワークで生じるコミュニケーションの問題点と対策について、私の考えをお話したいと思います。

そのFAXを廃止できるのはいつでしょう？（まずは効率的な運用から）

2021年08月23日 (月)

著者：岩野晃久

コラムカテゴリー：情報戦略/業務改革

FAXを完全になくせないとしても、利用範囲の限定やクラウド化で、ある程度の業務効率化が期待できます。

改正電子帳簿保存法が2022年1月に施行されます。電子帳簿保存法対応のハードルが大幅に下がる改正であると同時に、「電子取引データは全て電子データのまま保存する」ことが義務化されました。（正確には、電子取引データを印刷して書面保存できる特例が廃止されました）例えば、Eメールで請求書のPDFファイルを受信した場合、この請求書ファイルを印刷して書面保存する運用は認められず、電子取引に該当する書類は全て電子帳簿保存法対応の要件を満たす環境で保存しなければなりません。上記改正も含め、2022年1月の改正内容を以下のとおり整理します。

SNSアカウント、安心して使えますか？

2021年06月07日 (月)

著者：十亀淳

コラムカテゴリー：BCP(事業継続計画), 業界動向

今やプライベート、ビジネスを問わず、SNSサービスの利用が当たり前になりました。利用することが当たり前であれば、その一方では当然ながら、そのSNSサービスが利用できなくなった場合の影響も大きくなります。最近、知人から「SNSで発信した投稿が勝手に消えた」という話を聞きました。どうやら、虚偽の情報...

「デジタル時代のスキル変革等に関する調査報告書」に見るDX取組状況

2021年05月17日 (月)

著者：池田洋之

コラムカテゴリー：DX（デジタル・トランスフォーメーション）

2021年4月22日にIPA(情報処理推進機構)から「デジタル時代のスキル変革等に関する調査報告書」が公開されました。変革を推進する組織や人材マネジメントのあり方の調査を目的として、1,857社の企業と個人のアンケート結果を元に作成された報告書です。調査サマリーとして以下のような内容が記載さ...

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