健康維持も仕事のひとつ！スマートデバイスを活用して自身の活動を見える化！！
2018年09月10日 (月)
著者：岩野晃久
コラムカテゴリー：業界動向
健康を維持することは仕事のうちだ、とよく言われます。 ですが、夏バテになったり、突然風邪をひいてしまったりということもあるのではないでしょうか。 知らぬ間に蓄積されている疲れなどを見える化できれば、健康を維持して、高いパフォーマンスでの仕事を続けられるはずです。 すでに提供されている機器や...
新元号への対応、進んでいますか？
2018年08月21日 (火)
著者：十亀淳
コラムカテゴリー：業界動向
「平成」も残り8か月余りとなりました。時代の大きな区切りを感じます。そんな思いの一方で、ＩＴシステムに関しては新元号への対応が必要になります。 平成になった30年前と比べると、ＩＴシステムの利用範囲も大きく広がりました。元号を利用しているＩＴシステムも多くあります。 新元号がいつ公表され...
改訂後のシステム管理基準でセルフチェック
2018年06月12日 (火)
著者：長谷川 智紀
【はじめに】 2018年4月20日に経済産業省は、情報システムの監査や管理の項目をまとめた、 システム監査基準およびシステム管理基準の改訂版をリリースしました。 2004年10月8日以来の改訂ですので、実に13年半ぶりの改訂です。 http://www.meti.go.jp/policy...
2018年気になるITトレンドと2017年の振り返り
2018年02月20日 (火)
著者：渡辺也寸志
コラムカテゴリー：業界動向
2017年を振り返ると、IT業界は多くの変化があったと改めて感じます。 今年は、どのようなIT技術がトレンドとなるか考察したいと思います。 2017年のITトレンドの振り返り ・AI(人工知能) 大量のデータやパターンを覚えさせることによって、適切な回答や判断を導き出すことが可能にな...
人口減少社会におけるIT業界の役割とは
2018年01月10日 (水)
著者：野口浩之
昨年(2017年)は、「人手が足りない」という声を耳にする機会があまりにも多い一年でした。 年末にかけては、外食、小売、コンビニなど、多くの業界・企業で人手不足による元日の休業が発表されました。人口減少社会に向かっている現状を強く印象付けられました。 人口減少社会においては、弊社もその一員で...
RPAツールを最大限活用するために
2017年09月20日 (水)
著者：岩野晃久
コラムカテゴリー：業界動向
最近、「RPA」という言葉を耳にすることが多くなってきました。 Robotic Process Automationの略で、主に定型業務を自動化する取組みのことを指します。 Roboticという言葉から、昨今話題の機械学習や人工知能を連想しますが、現在の技術水準で現実的に業務利用できるRPA...
迫るWindows7延長サポート終了＆Windows10移行
2017年07月17日 (月)
著者：十亀淳
コラムカテゴリー：業界動向
Windows7の延長サポート期限2020年1月14日まで、約2年半となりました。 デスクトップ端末におけるWindows7のシェアは2017年6月時点で約50%と高く、多くの企業で業務利用されています。 しかし、延長サポート終了後はセキュリティ更新プログラムの提供が行われなくなるため、セキ...
アジャイルにドキュメントは不要？
2017年05月15日 (月)
著者：長谷川 智紀
コラムカテゴリー：プロジェクトマネジメント, 技術, 業界動向, 開発プロセス
【はじめに】 アジャイル（アジャイルソフトウェア開発）とは、開発期間の単位を短くして順次継続的にリリースをする開発手法のことです。 システム開発のリスク最小化とシステム開発の効果享受までの時間が短縮化されることが期待できるため、多くの開発プロジェクトで採用の検討がなされているかと思います。 ...
電子帳簿保存法改正の変更点
2017年03月14日 (火)
著者：その他
先月から受付を開始していた確定申告・青色申告の締切りもついに迫ってきました。個人事業主の方、副業をされている方、医療費をたくさん払われた方、年末調整漏れがあった方などが申告の対象者ですが、ここ数年はふるさと納税や災害被災地への寄付などを行い、寄付金控除の適用を受けられる方も大勢いらっしゃるのではない...
民法改正がもたらすIT業界へのインパクト
2017年01月15日 (日)
著者：野口浩之
コラムカテゴリー：業界動向
2019年、民法が120年ぶりに改正されます。(2017年1月4日現在の見込み)既にご存知の方も多くいらっしゃる一方で、始めて耳にする方も多いのではないでしょうか。そして、なぜ民法の話題・・・ と疑問を持たれる方も多いことと思います。実は今回の民法改正においては、IT業界に大きな影響を及ぼす...